なぜ8割の社長が「うちの税理士は物足りない」と思うのか？ Part6
税理士に頼んで、何を実現したいか明確にしよう
「社長と税理士のボタンの掛け違い」の項目でも少しふれましたが、「うちの税理士、もの足りない」と思う前に、自分が経営者として税理士に何を求めているのかが、明確でないと、いい税理士は見つけることはできません。
例えば「とにかく”若くて元気な税理士”に来てもらいたい」という方もいるかもしれませんが、”若くて元気な” というのは税理士の外見や性格に対する明確さであって、業務的な明確さではありません。
税理士に求める、業務的な内容を明確にする必要があります。
今回は、それを考えていくための方法を１つお教えしましょう。
それは、「なぜ？」を繰り返していくことです。
「自分は”若くて元気な税理士”を求めている」
「なぜ？」
「いまの税理士は高年齢で落ち着きがあるがものたりなさを感じるから」
「なぜ？」
「クラウドの会計ソフトで色々とチャレンジしてみたいと思っているが、あまり前向きに考えてくれないから」
税理士に対する業務内容が明確になると、ニーズに合った税理士を見つけやすくなるのです。
いまは税理士の仕事もかなり専門化されてきており「月次決算のみを○万円でさせていただきます」「遺産相続のプロフェッショナルです」という看板を掲げたり、「当会計事務所の対応会計ソフト一覧は……」というような強みをうたって、営業しているところが多くなってきています。
業務内容を明確にすれば、自社にピッタリのいい税理士が、意外と簡単に見つかるものなのです。
もちろん、業種別の専門を持ち、強みとしている税理士事務所も多くあります。
たとえば、病院や開業医を専門に、税務相談を受けているような事務所です。
病院は、経理の際に独特の仕組みがあり、熟知していないと普通の税理士では仕事に支障をきたす場合があります。また、同じ病院でも、歯科医院を専門にしている税理士もいます。
ほかにも、サービス業、飲食業、社会福祉法人（老人ホームや保育所）、建設業などを専門とした税理士がいます。
もし、税理士に自社の業種の専門性を求めるのであれば、これらの方々を顧問税理士にするとよいかもしれません。
※このコラムは「社長のための”いい税理士”の探し方」をエッセンシャル版としてお届けしています。
